検索連動型広告の認知度・浸透度に関するデータ

検索連動型広告。いわゆるアドワーズやオーバーチュア。
検索したキーワードによって表示される広告が変わる広告のこと。
この検索連動型広告の認知度・浸透度に関するデータがありました。

検索連動型広告、約73％が「見たことある」―ネット広告定期リサーチ（1） - japan.internet.com デイリーリサーチ

①「検索サイトで検索結果の右側や上部に表示されている広告リンク（スポンサーリンク・スポンサーサイトなどとして表示：検索連動型広告）をクリックしたことがありますか？」
「ある」との回答が72.78％（794人）が大半を占め、「広告が検索結果として表示されているのを知らなかった」は3.12％（34人）とごくわずか。

②「検索連動型広告をどの程度、目にしますか」
「検索のたびにほぼ必ず」との回答は18.39％（146人）、「よく見る」39.67％（315人）との合計は58.06％と6割近くとなった。
なお、「めったに見ない」との回答は6.80％（54人）だ。

③「検索連動型広告は役に立っていると思いますか」
「とても役立つ」との回答はわずかに2.64％（21人）だが、「役立つ」14.11％（112人）、「どちらかといえば役立つ」45.34％（360 人）との合計は、62.09％と6割を超えている。「ないほうがよい」は5.29％（42人）に過ぎず、残りは「あってもなくてもよい」32.62％ （259人）との結果。


以外にリスティング広告は、検索エンジン利用者に存在を認識されており、また、好意的に捉えているようだ。
・・・インターネットリテラシーが高い人を対象とした広告は、CTR(クリック率)が低いという話も聞いたことがありますが、どうなんでしょう。

アメリカのオンライン広告市場、ついにゼロ成長へ

Google、Yahoo、Microsoft、AOL、 4社のオンライン広告売上を合計すると、オンライン広告の大部分を占めることになります。
その合計だけを見ると、一時的なものかも知れませんが、第3四半期の成長はほぼゼロと言えます。
4社の広告売上の合計は、前期比＋0.6%。
2007年4Qが12.7%、2008年1Qが 2.8%、2Qが1.1%であったことと比較すると、成長が鈍化しているのがわかると思います。

ただ、これは、アメリカ市場全体の冷え込みの影響も少なからずあるため、一時的なものともいえますが、広告市場というパイが永遠に拡大しつづける訳ではないため、この時期での減速は致し方ないかと思います。


ちなみに、日本では、6000億円を超え、雑誌広告を追い抜いたところです。
まだまだ、中小企業では浸透しきっていないため、まだ伸びる余地があるかも知れませんが、同じ状況に必ず日本もいつかはなるでしょう。

パイの拡大を前提にビジネスをしていると危険性が高いなぁと感じました。
Googleのように。

ネットショッピングの状況

統計局ホームページ/ネットショッピングの状況 －「情報化月間」にちなんで－（「家計消費状況調査」及び「社会生活基本調査」の結果から）

(調査結果)

• ネットショッピングへの支出は、この5年間で3倍に増加
• ネットショッピングへの支出が最も多いのは世帯主が40歳代の世帯
• 4人に1人がネットショッピングを利用
• 「月に1～3日」の頻度でネットショッピングをした人の割合が大きく上昇
• 「趣味・娯楽」のためにネットショッピングをした人が約8割

以前にも書きましたが、やはりネットショッピングの利用者は確実に増えており、企業の規模に関わらず、ウェブの積極的な利用を図っていく必要性があることを物語っていますね。

インターネットショッピングの利用率

オンラインショッピング：最近1年間の利用率、9割超える　重視点の上位は「商品価格」「送料の安さ」

C-NEWSが「インターネットショッピングの利用状況」について、調査結果を発表していました。
以下、概要。

（調査結果のポイント）

◆最近1年間の利用率、今年初めて9割超える
◆最近6か月の平均利用金額は5万1568円、平均利用回数は6.9回
◆購入経験商品の上位3位は「本、書籍」「CD、DVD」「食料品、飲料品」
◆重視点の上位は「商品価格」「送料の安さ」

生活の一部に根付いているのが分かりますね。
重視する点のひとつ「送料の安さ｣は本当に納得です。
正直、amazonを多用して、楽天やヤフーショッピングを利用しない理由はここですね。

2007年1年間でのブログサイト訪問者数は約3500万人--VRIが視聴動向

http://japan.cnet.com/marketing/story/0,3800080523,20366739,00.htm
以下、引用

調査結果によると、集計対象としたブログサービス全体の昨年1年間の推定訪問者数は3527万人となり、2006年の2752万人に対して128％の伸張率を示した。これは、同社推計の自宅内パソコンインターネットユーザー数の伸び（115％）を上回る結果となっている。

この数字を見る限り、アルファーブロガー(※)だけでなく、個人のブログも少なからず閲覧されていることがわかります。また、個人の情報発信の意識が高くなっていることが窺えますので、ますます消費者の声の重要性が高まってくるのではないでしょうか。
※アルファーブロガーとは、ブロガーの中でも特に議題設定効果が高く、他のブログへの影響力の強いブログの書き手のこと。

ネット広告費が雑誌広告を抜き去る、電通発表「2007年日本の広告費」-cnet japan

http://japan.cnet.com/marketing/story/0,3800080523,20367761,00.htm

以下、引用。

電通は2月20日、2007年の日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2007年（平成19年）日本の広告費」（PDF）を発表した。新聞、テレビ、ラジオ、雑誌のマスコミ4媒体は3年連続して前年を下回り、一方で4年連続増加となったインターネット広告費がついに雑誌広告費を抜き去った。
　2007年の日本の総広告費は7兆191億円で、前年比101.1％だった。また2008年の総広告費は、情報・通信、家電・AV機器、交通・レジャーなどの業種の出稿増が寄与し、前年比101.7％となる見通しだ。

来年度には金額ベースで新聞広告を上回る勢いでしょう。伸びがすごいですね。まだまだこれからという感じが窺えます。

ＳＥＯ市場、右肩上がり…昨年国内市場１００億円規模に

http://www.business-i.jp/news/ind-page/news/200801150020a.nwc
1/15のニュース。
ＳＥＯ関連ビジネスの２００７年国内市場規模が約１００億円規模にのぼったそうです。

「大企業を中心にＳＥＯの新規導入が継続的に拡大し、１１年まで高成長が続く」と予測しており、
この動きが中小企業に傾けば、中小のWeb屋もやりやすくなるのでしょう。

ユーザーが参考にするのは「企業サイト」より「専門メディアのサイト」--日経BPコンサル調査-CNET JAPAN

http://japan.cnet.com/marketing/story/0,3800080523,20365772,00.htm

IT系の製品を購入する際に参考にするのは、企業サイトではなく専門のメディアサイトであるそうです。
また、ブログからの情報収集も一般的になっているようです。
なるほどと思うところではありますが、いわゆるCGM(※)、一部のブログサイトのメディア化が図られていることがいえるのではないでしょうか。

※CGMとは、Consumer Genarated Mediaの略。
　ユーザーが生成するメディアのこと。ブログやSNSなどでユーザーの情報がデータベース化され、情報発信することでメディアとして影響力を持ち始めていることから言われている。Web2.0の潮流の一つ。
http://e-words.jp/w/CGM.html

キャリア毎のモバイルインターネット利用に関する調査--モバイルECの利用に違いはあるか-CNET JAPAN

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同調査のもと、携帯電話キャリア別、モバイルインターネット利用の違いを調査致しました。

http://japan.cnet.com/research/column/webreport/story/0,3800075674,20366346,00.htm

なるほど～と言った感じですが、これから！というところのモバイル業界。
ドコモはGoogleと提携し、ソフトバンクはYahoo!ケータイを展開。
ソフトバンクがauよりもモバイルインターネットの利用頻度が多いのは驚きました。

クロスメディアでのモバイル利用に関する調査--QRコード利用した際のメディアの利用率は雑誌が断トツ-CNET JAPAN

　Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、クロスメディアにおけるモバイル利用についてについて実態調査を行った。

現在、携帯電話業界は、Google(NTTドコモ、au）VS　Yahoo!（ソフトバンク)という構図ができつつありますが、モバイルインターネットにおいて、いわゆるクロスメディアの活用例としてはやはり雑誌からが一番多いという統計データです。

したがって、雑誌広告とHPを運営している場合、非常に親和性が強いということが言えるのではないかといえます。
ですので、雑誌広告を出稿している場合、HPの運営を始めるからといって、雑誌広告をやめてしまうのはもったいないと言えるでしょう。